大豆や伝統野菜を取引 個性派商品、前面に／長野・飯田市の食品会社と集落が協定

長野県飯田市の上久堅地区農業振興会議と市内の食品メーカー丸昌稲垣（株）は２６日、上久堅地区で生産した大豆や野菜を使ってみそ、漬物などを開発する協定を結んだ。上久堅地区は中山間地にあり、大豆栽培などで遊休農地の解消に取り組んでいる。同会議は遊休農地での生産増を見込む農産物の販路が確保できたほか、地区の知名度アップなども期待する。同社はこだわり商品を作って学校給食にも提供するなどし、地産地消を進める考えだ。

　同会議は生産者や市、農業委員会、ＪＡみなみ信州などで構成。優れた地元農産物を探していた同社が市に相談したところ、市が同会議を紹介し、農産物供給などを協議してきた。今後、農産物の供給のほかブランド商品作りなども協議する。協定の期間は３年間で、その後は更新していく。

　協定に基づき同会議は今年、遊休農地で作った大豆とはざ掛けした「コシヒカリ」をそれぞれ約１．３トン、地区の伝統野菜「小野子人参（にんじん）」５００キロ、「源助かぶ菜」１トンを同社に販売。同社はこの大豆と米を使い、みそを造る。木たるで天然熟成させ、みそは再来年秋に完成する予定だ。伝統野菜などは漬物にする。来年以降、同会議は販売する農産物の量を増やす考えだ。調印式には同会議会長の中山将英さん（６６）と同社の稲垣紘一郎社長、市の小木曽博人副市長が出席。中山会長は「地区の遊休農地の割合は２０％を超していたが、１６％まで下がった。農家は６０、７０代が中心だが、これを機に一層頑張りたい」、稲垣社長は「通信販売などで全国にも販売し、農家の活気を消費者に伝えたい」と抱負を話した。

農netより引用